EAP（従業員支援プログラム）とは一体どのようなものなのでしょうか？
ここではEAP（従業員支援プログラム）の意味や具体例をもとに解説していきます。
EAPとは英語表記で（Employee Assistance Program）
EAPとはこのそれぞれの頭文字を取ったもので、「従業員支援プログラム」と訳されています。
主に企業に対するメンタルヘルス(心の健康)やカウンセリング、心の病による休職者の復職支援や業務パフォーマンス向上などを目的とした支援活動のことを言います。
始まりは1940年代のアメリカで先進企業が導入したのが始まりです。
主な目的としてはアルコールや薬物依存症などを解決するプログラムとして始まりました。
それが今現在はもう少し幅広い意味になり、アルコールや薬物依存だけでなく、その対象がメンタルヘルス全般に及ぶようになりました。
またEAPは社内の問題だけでなくプライベートな問題も多く取り扱うのも特徴です。
実際に日本においてもこのEAP（従業員支援プログラム）を多くの企業が利用しています。
これはアメリカの例を見てもわかるのですが・・・
EAP（従業員支援プログラム）を受けている企業が今後も増加していくといわれています。
少し古いデータになりますがアメリカの経済誌『フォーチュン』が選んだ500社のうち約95％がEAPを採用しているとされています。
では具体的にEAP（従業員支援プログラム）にはどのような形態があるのでしょうか？
EAP（従業員支援プログラム）の２つの方法
EAP（従業員支援プログラム）は２つの方法があります。
社内EAP（従業員支援プログラム）と社外EAP（従業員支援プログラム）です。
ではこの２つの違いと特長を解説していきます。
社内EAP（従業員支援プログラム）
社内EAP（従業員支援プログラム）とはその名の通り、社内でEAPに従事する方が常駐して、従業員の相談を受けるというものです。
これは気軽にいつでも利用できるという反面、どうしても対面での１対１での面談が多いという点でプライバシーや情報漏洩のリスクを受ける側が感じてしまうというデメリトがあります。
社外EAP（従業員支援プログラム）
社外EAP（従業員支援プログラム）とは、企業が独立した外部のEAP運用会社に業務委託・顧問契約などをすることによってEAP（従業員支援プログラム）を推進していくというものです。
こちらのメリットとしては外部機関になりますので、秘密保持が確実になされやすいという点です。
デメリットしては社内EAP（従業員支援プログラム）に比べたら割高になるということです。
しかし最近ではこの社外EAP（従業員支援プログラム）を利用する企業が増えてきているようです。
アメリカなどでも社内EAP（従業員支援プログラム）よりも社外EAP（従業員支援プログラム）への流れが進んでいるように感じています。
まとめ
EAP（従業員支援プログラム）とは元々とはアルコールや薬物依存の対応から発展してきたもの
今の日本においていは社外EAP（従業員支援プログラム）の方が利用が増えてきているということ
まだまだ日本においてはEAPの歴史は新しいものですので今後の発展に期待をしていきたいところです。
感想
EAPプログラムは何が正解で何が不正解がとてもわかりにくいものです。
今はまだ発展途中だと言われています。
そもそもメンタル不調の捉え方の問題だと言われています。
多くの企業のメンタル不調のスタンスは
本人に問題がある
です。
もちろん全員ではありません。
しかし人によって過酷と言われている職場においてすれ
すべての人がメンタル不調になるわけではありません
また恵まれた職場環境だからとって
メンタル不調になる方が全く出ないということもありません。
結局メンタル不調の原因は多岐にわたり
明確な長時間労働、パワハラなどがあればわかりやすいのですが・・・
そもそもそれでも職場はそれに耐えている方もいるわけですから
本人の問題では？
となってしまいやすいのでうs。
これがなかなか進まない理由です。
またEAP従業員支援プログラムも費用がかかってきます。
またEAPプログラムの成果がとてもわかりにくいのです
大企業特に１０００人以上いる会社でしたならまだ結果は出やすいのですが・・・
正直それ以下の企業対になると数字に表すのも難しく・・・
EAP従業員支援プログラムで大幅な改善があった
などと表現できにくいのです。
しかしこの流れは今後は変わっていくと考えられます。
理由はグローバル化です。
今現在海外の方と一緒に働いている方は感じているでしょうが・・・
文化の違いはあります。
特に宗教観などが色濃く出ているように感じています。
そのことから多くのさまざまな人種が企業で働くようになればなるほど
必要になるものだからです。
多くの方がより仕事を長く続けてもらうためにも
今後は発展していくことが求められるのが
従業員支援んプログラム制度になると思います。
